2025年4月24日
富士里和製紙株式会社
富士里和製紙株式会社（静岡県富士市、代表取締役：里和 義政）は、2025年4月26日(土)から5月31日(土)までの期間、株式会社和多屋別荘（佐賀県嬉野市、代表取締役：小原 嘉元、以下和多屋別荘）にて、自社がプロデュースしたトイレットペーパー「QUALTA（クオルタ）」のポップアップコラボイベントを開催します。
ロビー内のポップアップエリアにて、日本の伝統文様をデザインした「QUALTA」が展示販売されるほか、期間中は客室アメニティとしても同品を提供し、宿泊されるお客さまに至高のトイレタイムを体験していただきます。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202504237891-O2-143qbrH8】
■おもてなしのトイレットペーパー「QUALTA（クオルタ）」のコンセプト
QUALTAは、富士里和製紙株式会社が開発したプレミアムトイレットペーパーです。 “おもてなし”は日本が世界に誇る文化であり、トイレ空間もその一部として重要視されるべきだと考えられています。 部屋の設え、料理、接客、リネンやアメニティなど、宿泊施設ではあらゆる要素に「特別さ」が求められる中で、トイレットペーパーだけは長年「普通」のままでした。 富士里和製紙は、このギャップに着目し、上質な空間にはそれにふさわしいトイレットペーパーが必要だという想いから「QUALTA」を開発しました。
■「QUALTA」の特徴
刺し子をモチーフに、麻の葉、青海波、花刺しの3種の伝統文様をエンボス・パターンとしてデザインしました。表裏の紙にエンボスを施し、立体的に貼り合わせるラミネーション・エンボス加工により、パターンがレリーフのような美しい陰影を生みます。
エンボス・パターンはデザインとして美しいだけでなく、紙と紙の間に立体的な空間を生み出し、布地のような手になじむ感触や、高い吸水性などの機能を発揮します。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202504237891-O3-PAI7JK3f】 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202504237891-O4-wzMlndFv】 【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202504237891-O5-0I9rdtae】
独自のハイブリッド・ソフト製法により、古紙再生パルプを50％配合しながら、再生紙とは思えない柔らかな肌触りを実現した、環境に配慮した製品です。
■ポップアップイベント概要
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202504237891-O6-y2z9Wwyk】
期間：2025年4月26日(土)～5月31日(土)
時間：8:00～20:00
場所：和多屋別荘 ロビーエリア
内容：トイレットペーパー「QUALTA」ブランドより、「kasane」シリーズを展示販売します。エンボス・パターンのカラーリングにより、翠(みどり)、雪(ゆき)、藤(ふじ)の３アイテムの展開です。
期間中、一部客室にアメニティとして「kasane」を配し、トイレ空間での「おもてなし」を宿泊中のお客様に体験していただきます。
【株式会社 和多屋別荘 会社概要】
代表取締役：小原 嘉元（こはら よしもと）
会社設立：1950年(昭和25年)11月3日
事業内容：旅館業、飲食事業、リーシング事業
所在地：佐賀県嬉野市嬉野町下宿乙738
公式サイト：https://wataya.co.jp/
今年創業75年を迎える嬉野温泉の旅館。2021年11月から「Reborn Wataya Project」と題し、旅館= “泊まる→通う”場所をコンセプトに「Made in ピエール・エルメ 和多屋別荘」や「BOOKS&TEA三服」など、7施設同時開業の新たな改革を進めてきた。2021年よりイノベーションパートナーズとオフィス誘致事業を開始。現在、13社がオフィス入居を行う。今年4月には温泉旅館初となる日本語学校「ICA国際会話学院 嬉野校」が開校。
【富士里和製紙株式会社 会社概要】
代表取締役：里和義政（さとわ よしまさ）
創業：1922年(大正11年)8月
事業内容：家庭紙製造
所在地：静岡県富士市鷹岡本町4-19
公式サイト：https://satowa.co.jp/
QUALTAランディングページ：https://qualta.jp
2022年に創業100年を迎えた老舗の家庭紙メーカー。機械抄き和紙の黎明期より、古布や古紙といった資源を再利用した紙づくりに取り組んできた。伝統に甘んずることなく、ラミネーション・エンボスのような先進技術の導入を積極的に進めている。年間100万トンの市場規模を持つ日本のトイレットペーパー市場において、生産量シェアは約1パーセントを占めるに過ぎないが、その規模の小ささを逆手にとって、100人中1人のお客様に強く支持されるような、こだわりのものづくりを目指す。
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