「ドアが勝手に」 街並み一変した高級住宅街、液状化で揺れた住民の思い【#あれから私は】

 東京に隣接し、千葉県内でも屈指の高級住宅街がある浦安市。2011年3月11日、美しい街並みが液状化により一変した。被害は市域の86%におよび、インフラも大きくダメージを受けた。こうした中、行政が打ち出した対策工事の条件は実施地区の「全戸合意」。「安心が買えるなら安い」、「でも、本当に工事に効果があるのか」――。「二度と被害に遭わない」との願いは共通だが、住民の思いは複雑に揺れた。
(市川支局 町香菜美)

浦安市高洲の「高洲中央公園」の駐車場で、存在感を示す高さ約1メートルのマンホール。液状化被害の象徴として残すことに賛否が巻き起こった浦安市高洲の「高洲中央公園」の駐車場で、存在感を示す高さ約1メートルのマンホール。液状化被害の象徴として残すことに賛否が巻き起こった

一変した高級住宅街

 「雨でも降ったのかな」。同市に住む50代の女性は、東京メトロ東西線浦安駅まで娘を車で迎えに行く途中だった。経験したことがない大きな揺れ。帰宅すると、大雨が降ったように道路から水があふれ、水道管は破裂し自宅は傾いていた。1年ほど前に戸建てを購入し、引っ越したばかり。「一体何が起きたのか分からなかった」

 東京湾を埋め立てて、海沿いに高級住宅街を形成した浦安市を10年前、突如襲った「液状化現象」。道路はきしみ、ひび割れ、地面から噴水のように水が噴き出して至る所から泥水が出た。被害は市域の86%におよび7万5千立方メートルの土砂が噴出。地中のガス、上下水道が破損、地上の電柱が傾くなどライフラインも大きくダメージを受けた。

 特に被害が集中したのは戸建て住宅だった。

 「あれ、おかしいな。ドアが勝手に動く」

 JR京葉線の開通間近、35年ほど前に粉川英夫さん(72)は「便利になるだろう」と浦安市に引っ越した。3月11日は自宅で被災したが室内で大きな被害はなく、幸いけがもなかった。

 だが、家の外に出てみると、地面に亀裂が入り、水が噴き出していた。「大地震で地面が割れたのか」。液状化の文字は浮かばず、すぐに110番通報したがつながらない。「ようやく来た折り返しで『今どこでも起こっています』と伝えられた。ここだけだと思っていた」。家に戻るとドアが閉まらず、傾いているような感覚。自宅が12センチほど沈んでおり「半壊」と判定を受けた。
 
 同市は漁師町時代からの「元町」、埋め立てで計画的なまちづくりが行われた「新町」と「中町」の三つのエリアに大別され、粉川さんが住んでいたのは中町に当たる。埋め立て地であることは知った上で暮らしていたが、心配していたのは地震より洪水。元町と新町に挟まれたエリアは街の心臓部とも感じており「大丈夫だと思っていた」

浦浦安市は元町地域、中町地域、新町地域、アーバンリゾートゾーン、工業ゾーンという5つの特徴あるゾーンで構成されている(同市提供)浦安市は元町地域、中町地域、新町地域、アーバンリゾートゾーン、工業ゾーンという5つの特徴あるゾーンで構成されている(同市提供)

難航する住民合意

 「東日本大震災と同規模の地震で液状化被害を抑える」

 この言葉を掲げ「復興」へとこの街は動き出した。震災から半年たたずに学識経験者で構成する市独自の調査委員会を設置。翌年には具体的な工法を考える検討委員会が発足し、2013年、「格子状地中壁工法」を採用することとなった。宅地の境界の地盤中に、セメント系の固化剤を流し込んで碁盤の目のように囲む壁を造ることで、地盤の液状化を起こしにくくする工法だ。既存の住宅地での着工は前例がなかった。

 工費は国や市の補助を受けた上で、1戸当たり最大200万円程度の個人負担とされた。この多額の住民負担に加えて、着工の条件は「全戸合意」。10世帯以上をひとつの区域とし、全戸の合意が得られることが必要となった。一カ所でも不同意がある場合、格子の設計が成り立たないと想定されたからだ。

格子状地中壁工法のイメージ。浦安市では格子状地盤改良と呼ばれている(同市提供)格子状地中壁工法のイメージ。浦安市では格子状地盤改良と呼ばれている(同市提供)

 「このやり方しかない。一番良い方法だと思った」。粉川さんはこの工法に賛成した。自宅の傾きは直していたものの、不安は残る。再び大地震が来た際、さらに工事費を負担するのは厳しいとも感じた。「200万円ほど払えば安心が買えるなら安い。行政が行う工事だから、信用もある」。

 自身の事業区域を一軒一軒回り、意見を聞いた。7割ほどの賛同は得たが、「効果が信用できない」「うちは被害がなかったから…」との声も。震災から数年がたち、すでに自費で対策工事を行った人や、自宅を建て替えた人もいた。戸建てに住んでいた高齢者が震災被害が軽微だった市内マンションに買い替えるケースも目立ち、中には市外へ引っ越した人もいた。

 結局、3割の住民からは同意を得られなかった。「市の対応は十分と感じる。ただ、全戸合意はなかなか厳しい」と粉川さんは振り返った。

 当初は事業計画策定の依頼が16地区(計約4100世帯)から寄せられていたが9割が断念。市は工事を合意の取れた3地区で実施する計画だったが、さらなる課題が待ち受けていた。

当時開かれた住民説明会の様子当時開かれた住民説明会の様子

 一番乗りで「全戸合意」した弁天2丁目地区。しかし、着工前に住民が同意書の撤回を求めた。当時撤回を求めた住民男性は「(推進派の)ご近所ににらまれたくないので仕方なく同意したが、家が傾く可能性もあると後で知った」と取材に語った。この男性も自費で自宅を建て替え、多額の費用をかけて地盤に傾き防止のくいを打ち込んでいた。

 一方、賛成だった70代の住民女性は落胆した。自宅は7㌢傾き、水道も被害を受け、数百万円をかけて自宅を修理していた。さらに個人で液状化対策をするとなると、数千万円の費用が必要と言われている。「自分の家1軒直したところで意味がない。200万円で済むなら満足だった」。約40年前に移り住んだ同市。周囲に学校も建設され、環境も良くなった。「全戸一致で工事ができると喜んでいたら、少したってから取り消しに。なぜ、どうしてという思い。今は地震が来ないことを願うしかない」。

 ようやく着工した舞浜3丁目の戸建て住宅地も、障壁に直面した。2017年、地中から想定外の埋設物が見つかったのだ。国の復興交付金が使える20年度までに工事を終える必要があり、リミットが迫る中、新たな工事では騒音や振動が発生するなどの懸念も。震災から数年がたって年金生活になった人もいる。

 「当時はなんとかなると思っていたけれど、もう自分の気持ちも少しずつ冷めてしまった」。70代の住民女性は振り返る。たびたび問題が発生することに、住民たちの熱意はしぼんでいった。継続を確認する調査では合意する住民は大幅に減り、中止を決定せざるをえなかった。

宅地の間の地中に壁を造る工事の様子宅地の間の地中に壁を造る工事の様子

効果は地震が来てから分かる

 結局、事業が完了したのは当初依頼があった16地区から、東野3丁目(33世帯)の1区域のみとなった。
 
 学識経験者らでつくる復興交付金の評価委員会は「勉強会や説明会、合意形成などのプロセスでは市と住民の真摯(しんし)なやり取りを通じて、信頼関係の構築が認められた」と評価。家屋が建ち並ぶ市街地での特殊な工法であったことを考慮した上で「災害の多いわが国における液状化対策の取り組みの貴重な財産」と、先進的な好事例と位置づけた。

 ただ、工事を巡る住民の反応はさまざまだ。

 ある住民は「住民の理解があったからできた工事。効果があると思っているから賛成した」「安心を買うため」と、前向きに捉える。一方、別の住民は「住宅が建ったままの工事で本当に対策ができるのか。効果は地震が来たときに分かる」と疑問は払拭(ふっしょく)されないまま。「結局はコミュニティー、全戸合意が条件だったから。早く終わらせたいとも思った」と、複雑な胸中を明かす。1人でも反対すると工事は行われない。工事には反対でも、最終的に賛成に回った住民は「近所付き合い」を理由に挙げた人もいた。

 今後の液状化対策について市は、「現時点の市街地における工法としては、格子状工法以外に実施可能な工法が見当たらない状況。今後、国や県に新しい工法の開発を要望していく」とし、さらなる対策工事の見通しは立っていない。

 「やっと日常が戻った」との思いは共通するものの、10年後の今、さまざまな受け止めが交錯する被災地。「もう二度と被害が起きないでほしい」と強く願う気持ちは誰もが同じ。ただ、被害の大きさの程度が住民によってまちまちであること、本当の効果は大規模地震の発生まで可視化されないことなどによって、いろいろな思いが渦巻き、なかなか一つにまとまりきれなかったことに難しさを感じる。「全員一致」を出さないといけない手段が地域コミュニティーにとって果たして本当に良かったのか。答えは見えない。

 ※この記事は、千葉日報とYahoo!ニュースによる連携企画記事です。東日本大震災後の千葉の「あれから」について、全4回の連載で伝えます。


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