「チャットＧＰＴ」など人工知能（ＡＩ）を使った対話型ソフトを巡り、東大や上智大など一部大学で学生のリポートや論文作成での利用に注意を促す動きが出ていることが１１日、分かった。著作権や誤情報への警告にとどまらず「使用を認めない」と明示するケースも。一方で情報ツールとして使いこなすために授業での活用を検討する大学が登場している。

　チャットＧＰＴは米新興企業オープンＡＩが開発。インターネット上の膨大なデータを学習し、利用者の求めに応じて違和感のない文章を生成する。生産性向上の期待がある一方で、不正確な答えや思考力低下への懸念が指摘されているため、教育現場で活用の在り方を模索している実態が浮かんだ。

　東大は今月３日、学内向けサイトにチャットＧＰＴなどに関する見解を載せた。「リポートについては、学生本人が作成することを前提としている」と強調し、教員側はヒアリングや筆記試験を組み合わせて本人が書いたものかどうか確認する必要があるとした。

　文部科学省は、本年度内にも学校での取り扱い指針を作成する。