2018年11月15日 19:15 | 無料公開
スポーツ庁の鈴木大地長官は１５日、科学的な根拠に基づくスポーツ政策の立案を加速させるため、国内の科学者を代表する組織の日本学術会議に協力を要請した。スポーツをすることによる医療費の削減効果や、学習、認知の能力向上に与える影響などの可視化を目指す。パワーハラスメントや暴力が頻繁に起きるメカニズムも分析してもらう。
コンピューターゲームで腕前を競う「ｅスポーツ」が人気となっている実情を踏まえ、スポーツとしてどこまで扱うべきかも検討課題とした。学術会議は２０２０年９月ごろまでに回答する予定。
