2021年6月9日 19:51 | 無料公開
五輪マークのモニュメント。奥は国立競技場＝東京都新宿区
東京五輪・パラリンピックに関連し、特例として４、５月に日本入国を許可された海外選手や関係者が２００３人に上り、このうち約５５％に当たる１１０５人が入国翌日から活動を認められたことが９日、分かった。３日間の完全な待機を経て４日目から活動可能となったのは６０２人で、計１７０７人が１４日間の自主待機を緩和された。
来日したのは水泳飛び込みや陸上のテスト大会に参加した選手や運営関係者ら。五輪・パラや関連大会に向けた入国者について、政府は事情に応じて自主待機を緩和している。選手らは入国後３日間、毎日検査を受けることを条件に、入国翌日から個人練習のみ認められている。
