2021年4月16日 20:29 | 無料公開
オンラインで記者会見する放影研の山田美智子放射線科長＝１６日午後
広島、長崎両市で日米が共同運営する放射線影響研究所（放影研）は１６日、原爆投下３〜８年後の間に両市で生まれた子の健康状態について、当時のデータを再評価した結果を発表した。親の被ばく線量が多いと死産や先天性異常が増える傾向が分かった。ただ、戦後の貧困状況などもあり、放射線の影響かどうかは判断できないとした。
放影研の前身「原爆傷害調査委員会」が集めた、１９４８〜５３年に生まれた約７万１千人とその両親の情報を分析した。
生後７日または１４日以内の死亡と、先天性異常の有無について解析。両親の被ばく線量が高いほど、異常が現れるリスクが大きくなる傾向がみられた。
