「産後うつ」を早期発見 診療ガイドライン改定へ 

 日本産科婦人科学会と日本産婦人科医会は22日までに、出産した女性の1割にみられるとされる「産後うつ」の対策を産婦人科診療ガイドラインに盛り込む方針を固めた。問診票などを活用して早期に兆候を見つけ、専門医による診断や治療につなげるのが狙い。

 産後うつは、育児のストレスや重圧、出産に伴うホルモンのバランスの変化などさまざまな要因で産後半年ごろまでに発症するとされる。自殺や育児放棄、児童虐待につながることもあり、子どもの発達にも影響があると考えられている。

 同学会などは来年4月の改定時までに具体策を議論し、産婦人科医と精神科医のネットワークづくりを進める方針。


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