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演劇・音楽・映画の3団体、2度目の緊急事態宣言に危機感 ロフト社長「歌舞伎町がゴーストタウンに」

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共同キャンペーン『WeNeedCulture』意見交換会の模様 (C)ORICON NewS inc.

 舞台芸術・ミニシアター・ライブハウス/クラブの三者が文化芸術に対する公的支援を求める共同キャンペーン『WeNeedCulture』の記者会見が28日、東京・新宿ロフトで行われた。会見では、関係各所に声を届けるために「アート・カルチャー・エンターテインメントを愛するすべての方への署名とアンケート」を始めることが発表された。

【写真】2度目の緊急事態宣言への危機感を語った意見交換会の模様

 演劇緊急支援プロジェクト』(演劇)、『SaveOurSpace』(音楽)、『SAVE the CINEMA』(映画)の3団体が、プロジェクト「#WeNeedCulture」をスタートし、『文化芸術復興基金』の創設を求めている。

 第2次緊急事態宣言の発令を受け、今月13日に文化庁・財務省・経産省、超党派の国会議員に対し、第2次緊急事態宣言に対する緊急要望書と、緊急アンケート資料を提出。要望書では、中止した公演の費用や時短営業による売上減少の補償や、公費を支出する形での『文化芸術復興基金』創設などを訴えた。

 この日の会見には、スガナミユウ氏(LIVE HAUS)、Naz Chris氏(一般社団法人JDDA理事)、瀬戸山美咲(劇作家・演出家)、吉田明子氏(日本児童・青少年演劇劇団協同組合 代表理事)、加藤梅造氏(ロフトプロジェクト社長)、馬奈木厳太郎氏(弁護士・プロデューサー)、西原孝至氏が出席。

 加藤氏は「なぜ、歌舞伎町に来ていただいたかというと、簡単な話(ライブを)やっていないっていうことなんですよね。午後8時までの営業ということは、実質その日のライブができないっていうことなんですね。歌舞伎町は、本当に人もいないし、閉店してしまったところも多くて、こんなに閉店するんだっていうくらいさみしい、このままいくとゴーストタウンになってしまうんじゃないかな」と危機感をあらわに。

 続けて「歌舞伎町だけじゃなくて、ほかのところも閑散とした状況で、夜の営業ができず、実質休業状況です。去年2月からずっとこの状況が続いていて。秋ごろに少しだけ持ち直した感じがあったんですけど、1月7日から再び緊急事態宣言で厳しい状況が続いています」と現状を説明。「文化・芸術だけを何とかしてほしいと言っているつもりはないのですが、なぜ何とかしてほしいというと、我々の生業なので、生き死ににかかわる。文化芸術の全体を見た時に、このままでいくと、今まで培ってきたものがすべて台無しになって、一旦なくなってしまうんじゃないかな」と訴えていた。

 その後も、登壇者たちから補償策をより充実したものへとするための提案、フリーランスに対する支援への訴えなどが続いた。