2021年2月5日 20:54 | 無料公開
女性蔑視と批判されている東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の発言を受け、スポーツ庁の室伏広治長官が５日、「われわれはすべての女性の味方であり、今後も女性が輝くことのできる環境づくりに真摯に取り組んでいく」とのコメントを発表した。
スポーツ庁が中央競技団体の運営指針「ガバナンスコード」を策定した背景として「日本のスポーツ界における古きあしき習慣を根絶するため」と説明。女性理事を４０％以上とする規定などが盛り込まれ「ジェンダーの平等の理念を行動に移すことは（東京大会の）開催国として、また国際社会で認められる日本であるためにも大変重要」としている。
