2020年10月16日 21:54 | 無料公開
日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は１６日、オンラインで開いた加盟競技団体の幹部との会議で、海外遠征した日本選手が帰国後１４日間の待機措置を特例で緩和されたことを受け、可能になった練習だけでなく、試合も出場できるように制限を緩和する要望が相次いだことを明らかにした。
現在は感染対策を条件に、宿泊場所と事前登録した練習場所の往復に限って外出が認められている。籾井圭子常務理事は「強化に実戦形式のものは欠かせないということだった。関係機関と調整したい」と話した。
競技団体に女性理事４０％以上の登用が求められていることに「非常に厳しい課題」との声が多く出たという。
