2020年3月31日 17:29 | 無料公開
インタビューに答えるスポーツ庁の鈴木大地長官
スポーツ庁の鈴木大地長官は３１日、国の競技力向上事業に関し、新型コロナ拡大で東京五輪・パラリンピックが延期となった２０２１年度も、２０年度と同じく１００億円規模の予算確保を目指す考えを示した。共同通信の取材に応じ「２０年度に頂いたような予算を取れるよう全力で取り組む」と述べた。
競技力向上事業は年々増加し、大会が当初開催予定だった２０年度当初予算は１０１億円。一方、大会延期により、競技団体からは来夏まで十分な強化費を確保できるかどうか懸念の声が上がっている。鈴木氏は「日本選手の活躍が求められている。思う存分強化できるぐらいの予算を確保したい」と強調した。
