遺伝子改変で認知症原因物質抑制 米国チームが脳細胞で実験

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 【ワシントン共同】人の人工多能性幹細胞(iPS細胞)から作った脳細胞で、アルツハイマー病との関連が疑われる遺伝子を改変すると、原因物質の分泌が抑えられたとの実験結果を米国の研究チームが31日付の米科学誌ニューロン電子版に発表した。

 遺伝子は「アポE」と呼ばれる。100人に14人程度はこの遺伝子に特定の変異があり、他の人よりアルツハイマー病を発症する危険性が高いことが分かっている。

 米マサチューセッツ工科大などのチームは、健康な人のiPS細胞から脳の神経細胞などを作製。一部はゲノム編集技術でアポEに変異を持たせ、両方を観察した。