東京都内の人工透析施設のほぼ半数は耐震性が不十分であるなど、首都直下地震が起こると、かかりつけの施設で透析が受けられなくなる「透析難民」が数万人規模で発生する恐れがあるとの調査結果を、東京女子医大（新宿区）の木全直樹医師（血液浄化療法科）らが３１日までにまとめた。患者は透析施設を求めて他地域に避難することが予想され、影響は全国に及びそうだ。

　東日本大震災では被災地から透析患者約１万人が避難し、４２都道府県の施設が患者を受け入れた。木全医師は「首都圏全域なら１０万人近い患者がいる。今のうちから患者自身や各施設で避難先を確保するなど、入念な準備が必要だ」と訴えている。