2012年10月25日 19:08 | 無料公開
呼吸器疾患や循環器病の原因になるとされる大気中の微小粒子状物質は、排出源の都心部よりも風下の北関東の方が夏場に濃度が高くなっているとの研究結果を国立環境研究所（茨城県つくば市）のチームが２５日までにまとめた。 風で運ばれるうちに光化学反応で量が増加するためと考えられ、同研究所の伏見暁洋研究員は「低減には、周辺地域と連携した対策が必要だ」と訴えている。 微小粒子状物質は、直径が２・５マイクロメートル以下のすすなどで構成される微粒子で、車や工場で化石燃料を燃やすことによってできる。排気中のガス状の有機物が光に当たって化学反応を起こすことによっても発生する。
